頚椎人工椎間板置換術の実施においては、1椎間―市販後調査の症例登録が完了し(全54例)、2椎間―市販後調査の症例登録が継続中です(2021年7月現在)。1椎間に関しては、一般実施が可能となっています。一般実施の開始にあたっては、適正使用基準(第5版)を確認してください(ダウンロード可能)。
一般実施の開始にあたっては、下記が必須事項となっています。
1. 頚椎人工椎間板置換術―適正使用基準の順守
2. 講習会(学会指定の座学講習会・ハンズオンワークショップ)の受講
3. プロクター施設における手術見学実習
4. 症例登録への参加(日本脊髄外科学会事務局:REDCap登録)
市販後調査を兼ねた学会多施設共同研究については、研究主管施設および日本脳神経外科学会研究倫理審査委員会の審査を完了しています。しかし、一般実施における症例登録に関しては、医療情報の病院外への提供に関しての倫理承認が必要となります。倫理審査のための参考資料については、日本脊髄外科学会事務局にて準備しておりますのでご連絡ください。
・ 症例登録画面へのアクセスはこちら
お問合せ事項はまずは学会事務局へご連絡下さい