日本脊髄外科学会

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脊椎脊髄外科専門医委員会
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2019年度選考基準

共通選考基準
認定医選考基準(新規)
指導医選考基準(新規・更新共)
訓練施設選考基準

共通選考基準

手術手技基準

  1. 頚椎・腰椎変性疾患の割合が原則として50%以上であること
  2. 申告手術数の合計20%まで算定される手術手技
    1. 末梢神経手術手技
  3. 申告手術数の合計10%まで算定される手術手技
    1. 脊髄刺激療法に関する手術
    2. 脊髄バクロフェン持続注入療法に関する手術
    3. 椎体形成術
  4. 審査除外対象手術手技
    1. 創傷治癒・髄液漏・術後出血に関する再手術
    2. 脳脊髄液減少症に関する手術(ブラッドパッチ等)
    3. 局所麻酔下での疼痛緩和目的の手術手技全般
    ※なお、経皮的内視鏡手術については通常手術症例とする。

認定医選考基準(新規)

クリニカルスコア

術者あるいは第一助手:過去総計100件以上
クリニカルスコア=(手術総数-100)×0.2

アカデミックスコア

(1)過去4年間の学会発表

  特別講演・シンポジウム 一般演題・ポスター発表
日本脊髄外科学会 10 5
指定国内学会 5 3
国際学会 10 5

※日本脳神経外科学会(総会)・日本脳神経外科コングレス・日本脊椎脊髄病学会・日本脊髄障害医学会・日本脊椎・脊髄神経手術手技学会

(2)脊髄脊椎に関する過去10年間の論文

  英文 機関誌「脊髄外科」 機関誌「脊髄外科」
Extended Abstract
邦文
筆頭著者 10 6 4 4
共著 5 3 2 2

※論文(機関誌【脊髄外科】を含む)は査読論文が対象
英文・邦文ともにFirst AuthorからThird Authorまで、及びLast Authorとする
教科書・著書・依頼原稿、商業雑誌掲載原稿・地方誌掲載論文・会議録(抄録)は対象外
但し、以下については筆頭著者のみ対象とする(4点)
「脊椎脊髄ジャーナル」(三輪書店)、「脳神経外科」(医学書院)、「脳神経外科ジャーナル」(三輪書店)は対象とする。

※英文はPubmed掲載論文のみ対象とする

(3)教育セミナー出席 1回 5点

選考基準

クリニカルスコアとアカデミックスコアの合計が30点以上とする。

指導医選考基準(新規・更新共)

クリニカルスコア

術者あるいは第一助手:4年間で200症例以上
クリニカルスコア=(手術総数-200)×0.5
※執刀件数は100件以上を要する。

アカデミックスコア

(1)過去4年間の学会発表

  特別講演・シンポジウム 一般演題・ポスター発表
日本脊髄外科学会 10 5
指定国内学会 5 3
国際学会 10 5

※日本脳神経外科学会(総会)・日本脳神経外科コングレス・日本脊椎脊髄病学会・日本脊髄障害医学会・日本脊椎・脊髄神経手術手技学会

(2)脊髄脊椎に関する過去10年間の論文

  英文 機関誌「脊髄外科」 機関誌「脊髄外科」
Extended Abstract
邦文
筆頭著者 10 6 4 4
共著 5 3 2 2

※論文(機関誌【脊髄外科】を含む)は査読論文が対象
英文・邦文ともにFirst AuthorからThird Authorまで、及びLast Authorとする
教科書・著書・依頼原稿、商業雑誌掲載原稿・地方誌掲載論文・会議録(抄録)は対象外
但し、以下については筆頭著者のみ対象とする(4点)
「脊椎脊髄ジャーナル」(三輪書店)、「脳神経外科」(医学書院)、「脳神経外科ジャーナル」(三輪書店)は対象とする。

※英文はPubmed掲載論文のみ対象とする

選考基準

アカデミックスコアは100点を最低基準とし、クリニカルスコアとアカデミックスコアの合計が150点以上とする。
指導医更新3回目以降は手術件数のみの審査とする。
名誉指導医については、原則として連続3期以上の指導医とする。

訓練施設選考基準

新規訓練施設

  1. 指導医の基での施設全体の手術件数が関連施設を含め、年間100件以上を過去3年間以上維持している。
  2. 頚椎・腰椎の変性疾患の割合が原則として年間の手術件数の50%以上である。
    頚椎前方、頚椎後方、腰椎後方(腰部脊柱管狭窄症、腰椎椎間板ヘルニア)の手術がバランス良く実施されていること。
  3. 関連施設は年間20症例以上、施設に指導医、認定医または名誉指導医が定期的に勤務している施設とする。
  4. 指導医が異動した場合、原則として2年経過後から申請可能とする。

更新訓練施設

  1. 指導医の基での施設全体の手術件数が関連施設を含め、年間100件以上を過去4年間維持している。
  2. 頚椎・腰椎の変性疾患の割合が原則として年間の手術件数の50%以上である。
    頚椎前方、頚椎後方、腰椎後方(腰部脊柱管狭窄症、腰椎椎間板ヘルニア)の手術がバランス良く実施されていること。
  3. 関連施設は年間20症例以上、施設に指導医、認定医または名誉指導医が定期的に勤務している施設とする。
  4. 指導医が異動した場合、原則として2年経過後から申請可能とする。
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