• 脊髄外科学会の目的と役割・方向性
• 学会理事長挨拶（会員向け）
• 概要
• 利益相反に関する指針
• 定款・規則
• 組織図
• 事業報告

本学会は、脊椎・脊髄・末梢神経外科に携わる脳神経外科医師が中心となり、学術交流による研鑽をめざして昭和61年に発足しました。日本脳神経外科学会公認の関連学会として、平成28年現在で会員数は1200名を超え、登録訓練施設は全国に41病院あります。
主な活動として、年次学術総会の開催、認定医・指導医制度の運営、学術機関誌の発行などとともに、ホームページなどでの疾患や治療の解説、市民公開講座などを行っております。これらを通して会員の知識・技量を高め、より良い診療で患者さんの福祉に貢献できるよう努めております。

理事長　金　彪

このたび日本脊髄外科学会の理事長に信任いただきました。まことに重責と感じております。 前理事長　花北順哉先生の体制のもとで学会は、法人化や専門医制度評価認定機構加盟入社などの課題・成果を果たして参りましたが、それを踏襲し、さらに安定した制度に結実させながら、脳神経外科医による脊髄外科がますます隆盛になるように勢いづけるのが使命と考えております。
そもそも脳外科あるいは脳神経外科という名称は、日本固有のものであります。英語のNeurosurgery, Neurologic Surgery をはじめとして、すべての国では「神経外科」という名称がつかわれています。
神経外科は、神経疾患のうち外科的であるものを診断治療する分野として興ってきた領域であり、歴史的先達には神経内科から派生した医師たちを多く含みます。
神経症状を解析するにあたっての、原因究明の対象は脳に限られることなく、脊髄、末梢神経までひろく包括されておりました。こうした流れのなかで、たとえば坐骨神経痛や馬尾症状の病態が究明され、腰椎椎間板ヘルニアが原因であることが同定される過程においても、神経外科医は大きく貢献しました。腰椎椎間板摘出の代表的術式であるLove法のDr. Loveは神経外科医であり、頸椎椎間板切除・固定術のCloward法のDr. Clowardもまた然りであります。
世界的にみれば、脊髄脊椎疾患はその頻度からしても、脳神経外科の中でもっとも主要な領域であり、また脊椎脊髄疾患を担う専門分野は、脳神経外科が優勢である国が多いのが現状です。たとえば、症例数ベースでアメリカの神経外科医のプラクティスの８割以上は、脊椎脊髄疾患でありますし、またMedicare統計でみると、脊椎脊髄疾患の手術治療においては、神経外科が占める割合が過半数を占めています。ヨーロッパでも国によっては、さらにこの傾向が顕著です。
日本の脳神経外科においても過去約２０年の間に、脳血管障害、腫瘍、外傷への偏重から脱却して、欧米型の包括的な神経外科への復興回帰がおこり、機能外科、てんかん外科、脊髄外科が盛んになってきているといってよいでしょう。原因病巣を、脳から末梢神経にまで求めて治療する「神経外科」は学問体系的な統合性の上で重要であるばかりか、患者にとっても的確な鑑別診断を得るうえで実際的なメリットの大きいところです。
本来、脳神経外科のもつ、顕微鏡手術の技法がいかされた精度の高い手術は、症状の改善をもたらすことに関して高い信頼がおかれるところです。脊髄脊椎外科をもっと多くの脳神経外科医が担うことが社会のためにも望ましいことと確信しております。
また、脳神経外科コミュニティーにとっても、優れた外科技術に依拠して機能回復を実現できるこの分野に携わることは、報いがあって幸せなことであります。多くの若い世代が参入できるように、よい訓練教育体制を配置していくことが必要と信じております。
これを実現するために、日本脊髄外科学会の会員の先生方、ならびに日本脳神経外科学会の先生方とともに新しい方法論を策定し、推し進めていきたいと考えております。なにとぞよろしくお願い申し上げます。

2013年6月　金　彪

目的

本学会は、脊椎、脊髄及び末梢神経疾患に関する学術交流を行うことにより、神経外科学の医学発展を図り、もって国民全体の健康及び福祉に寄与することを目的とする。

沿革

脳神経外科のsubspecialityとして脊髄・脊椎外科を確立していくために脳神経外科医による全国的な研究会の設立が必要であるとの声が次第にたかまり、大阪市立大学の白馬　明が中心になり、日本脊髄外科研究会が昭和61年に発足した。発起人としては、白馬　明以外に、阿部　弘、角家　暁、長島親男、中川　洋、朝長正道、矢田賢三が参加した。この研究会は平成10年（第13回）から日本脊髄外科学会と改称され、平成17年に理事会制度が導入され、平成23年には一般社団法人日本脊髄外科学会となり現在に至っている。

現会員数

1281人

正会員

1267人

名誉会員

14人

認定数

認定医

444人

指導医

114人（内、6人名誉指導医）

訓練施設

48施設

（2018年6月1日現在）

日本脊髄外科学会は平成２５年１月１日から利益相反に関する指針を施行いたします。このことから、平成２５年１月以降に学会発表や論文発表を行う場合には、この利益相反状態の開示が必須条件となります。

日本脊髄外科学会のＣＯＩ規定の概要

対象者	学会の理事・監事・代議員 前号以外の学会の全ての会員 学会が行う学術集会で発表ないし機関誌において論文発表を行う非会員
対象とする活動	学会が関わる全ての事業活動 学術集会での発表 学会機関誌での論文発表　等
開示項目	項目	金額及び条件	対象者
	役員・顧問職	１００万円以上	申告者及び 申告者の配偶者・一親等以内の親族・あるいは収入・財産を共有する者
	株の保有	利益１００万円以上もしくは全株式の５％保有
	特許権使用料	１００万円以上
	講演料など	１００万円以上	申告者のみ
	原稿料	５０万円以上
	研究費	２００万円以上
開示方法	前年の利益相反関係を、日本脊髄外科学会ＣＯＩ委員会に自己申告する。 前号以外の学会の全ての会員 自己申告はそれぞれが所属する基本領域学会への申告をもって代えることができる。その場合、条件は基本領域学会に準ずる。 学術集会発表時に定められた様式で利益相反関係を開示する。 機関誌投稿時に定められた様式で利益相反関係を開示する

詳細については日本脊髄外科学会「医学研究のＣＯＩ（利益相反）に関する指針・細則」をご確認ください。

医学研究のＣＯＩ（利益相反）に関する　指針

医学研究のＣＯＩ（利益相反）に関する　細則

資料

利益相反自己申告書（様式１）・（様式１別紙）

日本脊髄外科学会学術集会発表時　ＣＯＩ開示例

手続について

対象期間は前年度１月１日から１２月３１日までです。申告の際は細則に基づいて当学会が指定した様式をダウンロードし、必要事項を記載の上、日本脊髄外科学会ＣＯＩ委員会まで申告してください。

宛先：

〒545-8585　大阪市阿倍野区旭町1-4-3大阪市立大学医学部脳神経外科内
一般社団法人日本脊髄外科学会　ＣＯＩ委員会　委員長　中瀬裕之

ご不明な点などは、学会事務局までお問合せください。

問い合わせ先：

〒545-8585　大阪市阿倍野区旭町1-4-3大阪市立大学医学部脳神経外科内
一般社団法人日本脊髄外科学会事務局
Tel: 06-6645-3848
Fax: 06-6647-8065
e-mail:jsss@med.osaka-cu.ac.jp

 

日本脊髄外科学会 定款

• 定款

日本脊髄外科学会 規則

• 規則
• 代議員選出規則
• 役員候補者選出規則

日本脊髄外科学会 指針

• 利益相反に関する指針

• 役員
• 代議員
• 委員会

役員

役員	氏名	所属
理事長	金　彪	獨協医科大学　脳神経外科
理事	新井　一	順天堂大学　脳神経外科
理事	有田　和徳	鹿児島大学　脳神経外科
理事	今栄　信治	いまえクリニック
理事	大畑　建治	大阪市立大学　脳神経外科
理事	川本　俊樹	東京逓信病院　脳神経外科
理事	金　景成	日本医科大学千葉北総病院　脳神経センター
理事	甲村　 英二	神戸大学医学部　脳神経外科
理事	小柳　泉	北海道脳神経外科記念病院
理事	佐々木　学	医誠会病院　脳神経外科・脊椎脊髄外科
理事	下川　宣幸	医療法人三栄会　ツカザキ病院　脳神経外科
理事	菅原　卓	秋田県立脳血管研究センター　脊髄脊椎外科
理事	鈴木　晋介	国立病院機構仙台医療センター　脳神経外科
理事	関　俊隆	北海道大学医学部　脳神経外科
理事	高橋　敏行	藤枝平成記念病院　脊髄脊椎疾患治療センター
理事	高安　正和	愛知医科大学　脳神経外科
理事	谷　諭	東京慈恵会医科大学　脳神経外科
理事	谷口　真	東京都立神経病院　脳神経外科
理事	冨永　悌二	東北大学大学院医学系研究科　脳神経外科
理事	中瀬　裕之	奈良県立医科大学　脳神経外科
理事	原 政人	稲沢市民病院　脳神経外科
理事	寶子丸　稔	交野病院　信愛会脊椎脊髄センター
理事	飛騨　一利	札幌麻生脳神経外科病院　脳神経外科
理事	松村　明	筑波大学医学部　脳神経外科
理事	水野　順一	新百合ヶ丘総合病院　低侵襲脊髄手術センター
理事	水野　正喜	三重大学　脳神経外科
理事	三好　康之	川崎医科大学総合医療センター　脳神経外科
理事	師田　信人	東京都立小児総合医療センター　脳神経外科
理事	安田　宗義	一宮西病院　脳神経外科
理事	山口　智	アイオワ大学　脳神経外科
監事	飯塚　秀明	金沢医科大学　脳神経外科
監事	尾原　裕康	新百合ヶ丘総合病院　脊椎脊髄末梢神経外科

代議員

氏名
青山　剛	青山　達郎	秋山　雅彦
阿久津　博義	朝本　俊司	飯塚　秀明
伊藤　康信	伊東　清志	伊藤　圭介
乾　敏彦	井上　崇文	井上　辰志
今栄　信治	岩月　幸一	上田　茂雄
内門　久明	梅垣　昌士	梅林　猛
遠藤　俊毅	大隣　辰哉	大西　諭一郎
大橋　洋輝	大畑　建治	荻原　浩太郎
尾原　裕康	陰山　博人	川那辺　吉文
川西　昌浩	川本　俊樹	北原　功雄
北山　真理	金　景成	金　彪
久保田　基夫	隈元　真志	倉石　慶太
栗林　厚介	黒川　龍	小泉　徹
國保　倫子	木暮　一成	小柳　泉
権藤　学司	鷺内　隆雄	佐々木　学
篠﨑　宗久	下川　宣幸	庄田　基
新　靖史	菅原　淳	菅原　卓
杉田　京一	鈴木　晋介	関　俊隆
高井　敬介	高橋　敏行	高橋　雄一
高見　俊宏	高安　正和	竹内　幹伸
竹島　靖浩	武田　正明	谷　諭
谷口　真	張　漢秀	角田　圭司
戸井　宏行	冨井　雅人	冨永　悌二
内藤　堅太郎	長尾　紀昭	中島　正明
中島　康博	中瀬　裕之	梨本　岳雄
西岡　和哉	西川　節	西田　憲記
西村　由介	野地　雅人	野中　康臣
服部　剛典	原　政人	東山　巨樹
土方　保和	飛騨　一利	平野　仁崇
深尾　繁治	寶子丸　稔	本多　文昭
前島　貞裕	松村　明	三木　潤一郎
水野　順一	水野　正喜	光原　崇文
光山　哲滝	宮尾　泰慶	宮原　孝寛
三好　康之	村田　英俊	森本　大二郎
森本　哲也	師田　信人	安田　宗義
安原　隆雄	矢野　俊介	山縣　徹
山口　智	山本　慎司	湯口　貴導
渡邊　水樹

委員会

委員会名称	委員
代議員選出委員会	◎大畑建治	飯塚秀明	金彪
	久保田基夫	小柳泉	高安正和
	中瀬裕之	飛騨一利
学術委員会	◎小柳泉	○水野正喜	伊東清志
	乾敏彦	尾原裕康	黒川龍
	下川宣幸	菅原卓	鈴木晋介
	関俊隆	高見俊宏	谷口真
	張漢秀	中瀬裕之	原政人
	寶子丸稔	松村明	村田英俊
	安原隆雄	矢野俊介	山口智
学術集会会長候補選出委員会	◎谷諭	大畑建治	中瀬裕之
	小柳泉	谷口真
機関誌編集委員会	◎高安正和	○谷口真	（副）川本俊樹
	伊東清志	乾敏彦	金景成
	金彪	下川宣幸	菅原卓
	高井敬介	竹内幹伸	張漢秀
	矢野俊介	山口智
	*朝本俊司	*高橋敏行	*原政人
脊髄外科認定制度委員会	◎飛騨一利	○高見俊宏	乾敏彦
	今栄信治	大畑建治	尾原裕康
	金彪	久保田基夫	佐々木学
	下川宣幸	鈴木晋介	高安正和
	原政人	三好康之	村田英俊
国際委員会	◎高橋敏行	（副）高見俊宏	青山剛
	遠藤俊毅	尾原裕康	黒川龍
	菅原卓	西村由介	平野仁崇
	水野正喜	安田宗義	山口智
生涯教育委員会	◎小柳泉	乾敏彦	井上亨
	内門久明	尾原裕康	川西昌浩
	金景成	佐々木学	菅原卓
	鈴木晋介	関俊隆	高橋敏行
	高安正和	中瀬裕之	原政人
	寶子丸稔	前島貞裕	水野正喜
	師田信人	安田宗義
将来構想委員会	◎金彪	大畑建治	高橋敏行
	高見俊宏	高安正和	谷諭
	谷口真	原政人	飛騨一利
	松村明
統計委員会	◎金彪	川本俊樹	高見俊宏
	高安正和	張漢秀	飛騨一利
ＣＯＩ委員会	◎中瀬裕之	大畑建治	庄田基
	松村明
広報委員会	◎谷諭	○佐々木学	秋山雅彦
	大隣辰哉	川本俊樹	金景成
	久保田基夫	鈴木晋介	関俊隆
	安田宗義	渡邊水樹
医療安全・倫理委員会	◎高安正和	飯塚秀明	川本俊樹
	金彪（理事長役職）	下川宣幸	田宮隆
	中瀬裕之	飛騨一利	松村明
	水野正喜	安田宗義
医療機器・保険委員会	◎大畑建治	高安正和	水野順一
	伊東清志	今栄信治	上田茂雄
	内門久明	梅林猛	大隣辰哉
	尾原裕康	菅原卓	高見俊宏
	水野正喜	安原隆雄	渡邊水樹

委員会名称	委員
整形外科合同作業部会	◎金彪	高安正和	谷諭
	谷口真	飛騨一利
試験問題作成委員	◎飛騨一利	（副）谷口真	乾敏彦
	黒川龍	下川宣幸	菅原卓
	関俊隆	高井敬介	高見俊宏
	山口智
内視鏡委員会	◎水野順一	内門久明	尾原裕康
	北浜義博	西村泰彦

2017年度

• 2017年度事業報告
• 2017年度決算報告

2016年度

• 2016年度事業報告
• 2016年度決算報告

2015年度

• 2015年度事業報告
• 2015年度決算報告

2014年度

• 2014年度事業報告
• 2014年度決算報告

2013年度

• 2013年度事業報告
• 2013年度決算報告